外部ディレクトリやストアへ提出するツール連携アプリでは、一般的な文面雛形からプライバシーポリシーを書き始めると、実際の入出力に含まれる個人データ種別との不一致を起こしやすい。審査では、未開示のユーザー関連フィールドがレスポンスに含まれること自体が拒否理由になり得る。

採用する基準

プライバシーポリシーの正本を文面ではなく、実装済みツールの wire 契約に置く。全ツールについて入力スキーマ、構造化応答、人間可読テキスト、ネストした関連データを棚卸しし、収集・保存・ユーザー間共有・ホストへの返却・外部サービスへの送信というデータフロー単位で分類してから文面を確定する。

判断

棚卸しで見つかったフィールドをすべて開示して正当化するのではなく、まず目的に不要な内部 ID、診断情報、時刻、認証情報を応答から削る。必要なデータだけについて、種類・目的・保存先・共有範囲・削除依頼の扱いを開示する。ポリシーを実装漏れの隠れ蓑にせず、実装を最小化した後の実態を説明する。

検証

登録済みツール一覧を起点に、各ツールのスキーマと応答 fixture をデータ種別一覧へ機械的または半機械的に突き合わせる。文面レビューだけで完了にせず、実ホスト上の代表的な読み取り・書き込み結果も確認する。ツール追加や応答フィールド変更時には、同じ棚卸しとポリシー差分確認をリリース条件へ戻す。

この方法は、個人データを返す API、MCP、プラグイン、コネクタなど、公開審査とプライバシー開示がある統合に適用できる。